行きたいところを書きとめよう


by a4232203

カテゴリ:まちづくり関連( 979 )

西新宿三丁目西地区市街地再開発準備組合(東京都新宿区、八木秀夫理事長)は、環境影響評価書案をまとめ、27日から縦覧を開始した。工期は準備工事・地上解体を含め、全体で2021年度から27年度の約76カ月とし、28年度の施設全体供用を目指す。高層棟2棟、別棟2棟の計4棟、総延べ約39万㎡、高さ235mの施設群を整備する。 計画地面積は西新宿3-11-12ほかの約4万8000㎡。このうち約2万9800㎡を敷地面積に充て、高層住宅棟となる南棟、北棟、計画地東側の特例都道新宿副都心13号(十二社通り)沿いに商業施設などの別棟1、別棟2の計4棟を計画している。南棟と北棟は低層部で連結する構造となる。事業全体の住宅戸数は約3200戸、駐車場台数は約1350台。
 南棟は1カ月目から9カ月目まで準備・解体工事、10カ月目から20カ月目まで山留・杭・掘削工事、21カ月目から29カ月目に地下躯体工事、その後地上躯体工事などを進め、57カ月目に一部供用開始する計画だ。北棟は25カ月目から32カ月目まで準備・解体工事、33カ月目から41カ月目まで山留・杭・掘削工事、41カ月目から49カ月目に地下躯体工事、その後地上躯体工事などを進める。別棟1、別棟2などは53カ月目から準備・解体工事に着手する。
 規模は南棟がRC造地下2階地上65階建て延べ約20万3100㎡、北棟がRC造地下2階地上65階建て延べ約18万1600㎡。主要用途が商業施設などの別棟は、別棟1がRC造地下1階地上10階建て延べ約3700㎡、別棟2がRC造9階建て延べ約1500㎡。
 用途別規模は、南棟が業務延べ約4800㎡、商業延べ約1万4700㎡、共同住宅が延べ約15万3000㎡、約1550戸、駐車場が延べ約3万0600㎡、約850台、北棟が商業延べ約9000㎡、共同住宅が延べ約15万7000㎡、約1650戸、駐車場が延べ約1万5600㎡、約500台。
 また、近隣建築物の東京オペラシティ、NTT東日本に接続する歩行者デッキの整備、地区幹線道路(南北道路)の新設、特例都道431号角筈和泉町(水道道路)、区画道路(生活道路)の拡幅・整備を実施する。
 事業協力者は前田建設工業、野村不動産、東京建物、住友商事、首都圏不燃建築公社、コンサルタントは佐藤不動産鑑定コンサルティング、上野計画事務所、石本建築事務所、環境管理センター。調査は環境管理センターに委託して実施した。
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by a4232203 | 2018-08-28 17:58 | まちづくり関連 | Comments(0)
東京都品川区は2019年3月にも、戸越公園駅南側の「戸越六丁目東地区」で、地区計画などの都市計画決定・告示を目指す。同エリアは、町会やまちづくり協議会で構成する「戸越六丁目地区まちづくり計画検討委員会」が地区計画やまちづくりの方向性について検討しており、ことし5月に「まちづくり案」を区に提出した。区は同案を受けて都市計画手続きに着手しており、地区計画の素案をまとめた。8月の住民向け説明会、9月以降の公告・縦覧を予定している。 検討委員会や区は、エリア内に位置する都市計画道路補助29号線が、東京都の木密不燃化10年プロジェクトの特定整備路線に指定されたことを受け、沿道のまちづくりを検討している。 地区計画素案では、対象エリアを▽A地区=住宅を主とする地区▽B地区=店舗と住宅が共存する地区▽C地区=店舗を主とする地区▽D地区=商店街の沿道地区--と、その周辺に位置する「将来的にまちづくりの誘導を行う地区」の計5地区にゾーニングした。将来的にまちづくりを誘導する地区は、より検討が深まった段階で「この地区に合う整備計画を立てていく」(区担当者)考えだ。 検討委員会は、戸越六丁目町会、戸越公園駅前南口商店街、戸越公園駅周辺まちづくり協議会の計11人で構成する。地域商業機能の再構築や防災性の高いまちづくりを目指し、17年9月に発足した。これまで8回の会合を開いてきた。
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by a4232203 | 2018-07-31 15:00 | まちづくり関連 | Comments(0)
小田急電鉄が所有する東京都新宿区の新宿スバルビルの解体工事が、清水建設の施工で8月1日から始まることが分かった。将来的な新宿駅西口エリアの再編を視野に入れたプロジェクトの初弾工事で、今回は地上部分だけを取り壊す。19年4月30日の工事完了を目指す。地下部分の解体着手や本体着工、全体完成の時期など詳細は明らかにしていない。
 計画名称は「新宿スバルビル解体工事」。所在地は西新宿1の7の2(敷地面積1600平方メートル)。同ビルは新宿駅の西口駅前広場の吹き抜け空間を挟んだ正面に位置する。SRC造地下5階地上9階建て延べ2万0385平方メートル(高さ52メートル)の規模。竣工から築52年が経過し耐震性の問題もあった。すべてのテナントから合意が得られため、解体が決まった。地上部分の解体期間中には8月20日~12月1日の工期でアスベスト(石綿)の除去作業も行う。
 同ビルは、富士重工業(現・SUBARU)の本社ビルとして1966年1月に完成。11年4月には小田急が富士重工から340億円で同ビルを取得した。敷地の用途地域は商業地域、建ぺい率は80%、容積率は1000%が上限。高さ制限と日影制限はなく、西新宿一丁目7地区地区計画の地域に指定されている。
 小田急電鉄は、15年3月期決算とともに発表した3カ年中期経営計画(15~17年度)の重点施策として、新宿スバルビル、小田急百貨店、小田急ハルク、小田急新宿ミロードといった所有施設について、開発に向け検討する方針を明らかにしている。現中期経営計画に再開発の投資が盛り込まれていないことから、長期的な計画推進が見込まれる。
 東京都と新宿区は3月、新宿西口の2040年代の社会情勢を見据えて、駅と駅前広場、駅ビルを一体的に再整備する「新宿の拠点再整備方針~新宿グランドターミナルの一体的な再編~」を策定。小田急電鉄などが管理する駅ビルの建て替えを含め、行政らとともに西口エリアの再開発を手掛けることになる。
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by a4232203 | 2018-07-07 12:01 | まちづくり関連 | Comments(0)
東京都北区の十条駅西口地区市街地再開発組合は、再開発ビルの実施設計や施工などを担う特定業務代行者を前田建設に決めた。6月28日の通常総会で承認した。総延べ約8万平方メートル規模の再開発ビルを計画。19年秋~冬ごろの権利変換計画認可を経て、19年内の着工を目指す。竣工は23年ごろを見込んでいる。
 再開発の計画地は上十条1、2(地区面積1・7ヘクタール)。再開発ビルと都市計画道路の一体整備で、地域の防災性や利便性の向上を図る。計画によると、再開発ビルの規模は地下2階地上40階建て延べ7万9460平方メートル。低層部に商業・業務施設、上層部に住宅(約540戸)が入る。交通広場(面積約4360平方メートル)や地下駐車・駐輪場も整備する。事業費は約445億円。
 組合には事業協力者として前田建設、参加組合員として新日鉄興和不動産と東急不動産の2社が参画している。再開発ビルの基本設計は日本設計が担当。ビル以外の公共施設(都市計画道路など)の基本・実施設計をトーニチコンサルタントが手掛ける。
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by a4232203 | 2018-07-07 11:59 | まちづくり関連 | Comments(0)
 東京都江戸川区の京成小岩駅周辺地区で、「まちづくり検討会」が2018年度内にも「まちづくり基本構想」を策定する見通しだ。京成本線の連続立体交差事業を契機として、駅北側などで再開発事業も視野に入れた「まちの顔づくり」を検討しているほか、ロータリーや広場などの整備を進めたい考え。19年度以降は、基本構想をさらに具体化させた「まちづくり基本計画」の策定を目指す。【地域計画建築研がコンサル】
 対象区域は、北小岩2、5、6丁目など駅周辺の約8.3ha。検討会は17年7月に発足して検討をスタートした。これまで駅前の顔づくりや公共空間のあり方などを議論したほか、連立事業に伴うまちづくりの先行事例の視察なども行っている。
 今後は、エリアごとの方針や拠点エリアなどの検討を進め、まちづくり基本構想に反映させる。19年度以降は、より具体的な基本計画の検討を本格化する。
 コンサルタントは地域計画建築研究所(京都市)が担当している。良好な市街地環境の形成と防災性向上を目的とした「地区再生計画」の作成に加え、土地利用など整備地区の現況調査、駅前広場の基本設計モデル作成、再開発事業の施設計画素案や概略事業費算定などを進める予定だ。
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by a4232203 | 2018-07-07 11:57 | まちづくり関連 | Comments(0)
西新宿三丁目西地区市街地再開発準備組合(東京都新宿区)が計画している再開発事業が、2019年2-3月にも東京都新宿区による都市計画決定の告示を受ける見通しだ。想定規模は高層棟2棟など総延べ約39万㎡で、総住戸数は約3200戸。ツインタワーとしては、都内最大の延べ床面積・住戸数となる。総事業費は約2000億円を見込む。22年以降に着工し、工事期間は約8年間を予定している。【総延べ約39万㎡】
 事業区域は、同区西新宿3丁目。地区計画区域は9.0haで、このうち再開発対象区域は約4.8haとなる。
 再開発事業に伴う都市計画は、▽地区計画の決定▽市街地再開発事業の決定▽都市計画道路(水道道路)の変更--の3点。このうち地区計画決定と都市計画道路変更は、12月にも東京都により決定告示を受ける見通しだ。新宿区の議会承認を経て、今年度中に再開発事業が都市計画決定する予定となっている。
 事業協力者として前田建設工業、野村不動産、東京建物、住友商事、首都圏不燃建築公社が参画。コンサルタントは佐藤不動産鑑定コンサルティング、上野計画事務所、石本建築事務所、環境管理センターが担当している。
 再開発施設のうち高層棟は、RC一部S造地下2階地上65階建て高さ235mの2棟(北棟・南棟)となる。北棟は延べ約18万1600㎡で住戸数約1650戸、南棟は延べ約20万3100㎡で約1550戸。
 北棟の4階以上、南棟の5階以上は住宅で、低層階は大規模商業店舗となる。子育て支援施設の整備が決定しているほか、将来はクリニックモールや高齢者支援施設の導入も検討する。
 このほかの2棟はともに構造がRC一部S造で、地下1階地上10階建て延べ約3700㎡と9階建て延べ約1500㎡の規模。十二社通りに面する施設で、周辺環境と調和した低層棟となる。
 事業区域の西側に位置し、NTT東日本本社の2階レベルにある既存の歩行者デッキは、初台駅から新宿駅方面をつなぐ歩行者ネットワークとして今回の再開発施設内にも延伸する。
 北棟の東側で隣接する約4000㎡の広場は、防災機能としてマンホールトイレや防災備蓄倉庫を設ける計画だ。
 事業エリア北側の都市計画道路である延長約300mの「水道道路」は、現況の幅員15mを22mに拡幅し、交通環境の向上を図る。
 再開発準備組合は01年に発足した。エリア内の権利者は区分所有者も含め約540者。大規模再開発の検討に当たり、日影や電波障害、風環境について周辺への影響がないよう対策を講じている。
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by a4232203 | 2018-06-26 21:12 | まちづくり関連 | Comments(0)
【コンセプトは「伝統と革新」/19年9月上旬開業】
 ホテルオークラは、建て替え中のホテルオークラ東京本館の名称を「The Okura Tokyo」に決定し、2019年9月上旬に開業すると発表した。投資総額は約1100億円。高さ188mの高層棟「オークラプレステージタワー」と、75mの中層棟「オークラヘリテージウイング」で構成。22日に上棟式が行われ、19年6月の竣工まで1年を切った。
 新本館の規模は、プレステージタワーがS・RC・SRC造地下1階地上41階建て延べ約15万3000㎡。8-25階にオフィス、28-40階に368室のホテルが入り、大規模国際会議対応のインターナショナルホテルとして運営する。
 ヘリテージウイングが、S・RC造地下1階地上17階建て延べ約2万7000㎡。140室のホテル機能に絞った構成となる。
 開発コンセプトは、「伝統と革新」。旧本館に息づいた日本の伝統美を継承しつつ、最新設備と機能に刷新する。インテリアデザインは、建築家の谷口吉生氏が担当。約1700㎡のプレステージメインロビーには、旧ロビーから、切子玉型の照明具「オークラ・ランターン」や、梅の花に見立てた「梅小鉢のテーブルと椅子」など、家具やデザインを再利用、再製作してロビーを復元する。
 荻田敏宏社長は、25日の記者会見で新本館の位置付けを、「オークラグループの旗艦ホテルとしてふさわしく、国内外に展開する事業のショーケースになる」と述べた。ホテルオークラ東京別館の将来構想は、「19年ラグビーワールドカップや20年東京五輪があり、営業は続ける。その後に、中長期的な方向性を検討する余地はある」と述べるにとどめた。
 建築設計は、大成建設・谷口建築設計研究所・観光企画設計社・日本設計・森村設計・NTTファシリティーズJV、施工は大成建設が担当。
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by a4232203 | 2018-06-26 21:10 | まちづくり関連 | Comments(0)
東京都豊島区は、南池袋二丁目C地区市街地再開発準備組合が計画している再開発事業を都市計画決定した。再開発施設の規模は2棟総延べ約18万㎡で、住宅戸数は約1450戸を計画している。政府の国家戦略特別区域諮問会議(議長・安倍晋三首相)の承認を受け、区が関連する都市計画の決定を告示した。
 再開発の施行区域は、南池袋2丁目の約1.7ha。敷地の北側に延べ約10万5000㎡、南側に約7万5300㎡の2棟のタワーマンションを建設する。住宅のほか、店舗や事務所なども入る。今後は再開発組合の設立、権利変換計画の認可などを経て2021年3月にも着工し、24年度の竣工を目指す。
 準備組合の事業推進パートナーとして住友不動産、野村不動産、都市再生機構が参画し、事業協力者は清水建設。事業推進コンサルタントは、INA新建築研究所とポリテックエイディディが担当している。
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by a4232203 | 2018-06-26 21:08 | まちづくり関連 | Comments(0)
東京工業大学は、「田町キャンパス再開発事業に係るアドバイザリー業務」の公募型プロポーザルを実施した結果、PwCアドバイザリー(東京都千代田区)を選定した。田町キャンパス(東京都港区)の再開発に向けてPPP・PFI手法を導入する方針で、これまで3棟総延べ18万㎡程度の開発規模を検討してきた。今後の検討が順調に進めば2019年3月にも実施方針を公表し、6月から入札手続きに入る見通しだ。その後10月の落札者決定、20年1月の事業契約を想定している。
 アドバイザリー業務には、再開発事業用地の不動産鑑定評価、実施方針作成、事業者選定支援などが含まれる。委託期間は20年3月末まで。
 田町キャンパスは、JR山手線田町駅芝浦口に面した芝浦3-3-6の敷地2万2678㎡。このほか再開発の対象には、道路を挟んだ南側に立地する職員宿舎跡地(芝浦3-18-2)の544㎡も含まれる。
 これまでの検討では、CIC(キャンパス・イノベーション・センター)施設を除いて既存施設を再開発し、32階建て延べ14万2000㎡のA棟、24階建て延べ3万㎡のB棟、9階建て8000㎡のC棟の3棟総延べ18万㎡の規模を想定していた。
 敷地の高度利用を進めて教育研究スペースを拡充する一方、田町駅前という立地を生かす方針だ。大学間や産学官、国際連携に活用する拠点としての整備も視野に入れる。
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by a4232203 | 2018-06-26 21:08 | まちづくり関連 | Comments(0)
東京都は、2020年東京五輪の競技会場が集積する江東区の有明北地区の街づくりで、事業提案を募集する。五輪後の「有明レガシー(遺産)エリア」への再編整備をテーマに、地区内で造成した未利用都有地の開発方法などを民間事業者からヒアリングする。意見を踏まえて年度内に整備の方向性を決め、19年度以降に開発事業者の公募手続きを開始する。五輪後の事業着手を目指す。
 25日~7月20日にヒアリングへの申し込みを受け付ける。同30日~8月8日に都庁で意見を聴く。今秋をめどに結果をまとめ、概要を公表する。
 有明北地区では、五輪のバレーボール会場などとして使用する有明アリーナをはじめ、有明テニスの森や有明体操競技場の整備が進んでいる。五輪後は他の競技会場の仮設施設も地区内に移設し、有明レガシーエリアとしてPRする方針だ。
 有明親水海浜公園の整備区域に隣接する一部区画は、「アーバンスポーツ(スケートボード、スポーツクライミングなど)ゾーン」に位置付ける。同ゾーンと有明アリーナ、新交通ゆりかもめ有明テニスの森駅の3カ所は、レガシーエリアのにぎわいの軸とする。
 同駅周辺には集客施設を誘致し、1~2階に飲食・休憩店舗を配置するイメージを持っている。近隣にオープンスペースゾーンを設け、駐車場やイベントスペースなどとして活用したい考え。回遊性を高める歩行者デッキ、シェアサイクル、巡回バスなどの整備・運営も想定している。
 対象都有地はアーバンスポーツゾーンで2カ所(2・6ヘクタール、1・6ヘクタール)、テニスの森駅周辺が2カ所(2・5ヘクタール、1・1ヘクタール)、オープンスペースで1カ所(2・6ヘクタール)。
 ヒアリングでは都が提示した開発イメージにとらわれず、自由な発想を求める。具体的な事業計画やアイデアのほか、事業進出の条件面(運営手法、採算性など)での意見・要望も集める。
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by a4232203 | 2018-06-26 21:07 | まちづくり関連 | Comments(0)